- 将来的にはオペレーティングモデルの一貫性、成長の加速、継続的な改善、 継続的な改善に重点を置く
- 長期比較可能収益成長率の目標を5～7%に引き上げ
- オペレーショナルEBITAマージンの目標を16～19%に引き上げ
- より野心的な2030年および2050年の科学的根拠に基づくネットゼロ目標
ABBは本日、イタリアのフロジノーネにあるエレクトリフィケーション事業拠点でCapital Market Dayを開催します。このイベントでは、ビョルン・ローゼングレン最高経営責任者（CEO）、ティモ・イハムオティラ最高財務責任者（CFO）、およびABBの4つのビジネスエリアのプレジデントが、ABBの成功した変革、財務目標、およびABBが事業分野全体の主要なトレンドからどのように利益を得るかについての最新情報を説明します。また、ABBグループのサステナビリティ責任者が、より野心的な2030年および2050年のネットゼロ目標を含む、ABBのサステナビリティアジェンダに関する最新情報を提供します。
ビョルン・ローゼングレンは次のように述べています： 「過去3年間の変革期にいおて、私たちはABBの事業ポートフォリオを、エレクトリフィケーションならびにオートメーションにおけるテクノロジーリーダーシップを通じて、より持続可能で資源効率の高い未来を実現するという目的に沿ったものとしました。ABB Wayオペレーティングモデルにより、説明責任、透明性、スピードが向上し、財務およびサステナビリティのパフォーマンスが大幅に改善しました」
「新たな基準を設定したことで、私たちは変革期を脱し、大半のディビジョンが戦略的成長に向けて前進しています。現在は、エレクトリフィケーション、エネルギーセキュリティ、エネルギー効率、オートメーション、デジタル化への移行の中心に位置する、市場のスイートスポットの可能性を最大限に引き出すことに注力してます。従来のマージンの目標を予定より1年前倒しで達成し、迅速な意思決定でより機敏な部門となったことで、より強い野心を打ち出し、マージン目標を引き上げる自信がつきました。私は、ABBが現在も将来も極めて有利な立場にあると確信しています」
変革期を経て、より高い目標を掲げる
ABBは、最新の財務フレームワークの一環として、比較可能な収益の成長率目標を、景気サイクルを通じて5～7％に引き上げます。（従来は3～5％）。買収による成長目標は1～2％で変更はありません。また、年間オペレーショナルEBITAマージン目標を16～19％（前回15％以上）に引き上げ、年間ROCE目標を18％超（前回15～20％）に更新します。さらに、景気サイクルを通じての基本的なEPS成長率の目標を、少なくとも1桁台後半（従来の基本的なEPS成長率＞売上高成長率）に明確化します。ABBはまた、フリーキャッシュフローを純利益のレベルに同水準まで近づける、資金効率の良い経営という目標も掲げています。
成長目標の更新は、世界が1.5℃目標に沿った共通の排出量目標に向かうで、持続可能性主導のエレクトリフィケーションとオートメーションソリューションに対する需要が加速していることなど、外部要因と内部要因の両方に基づいています。高成長へのさらなる支援は、エレクトリフィケーションとオートメーションを通じて持続可能性と資源効率に焦点を当てたポートフォリオの再構築に加え、より市場に近いところで成長と意思決定に責任を持つABBの各ディビジョンとの新たな仕事のやり方に根拠を置いています。
当グループは、成長モードに入っているディビジョンのシェアを拡大し、現在では当グループの収益の約70％を占めるに至っています。ABBは、有機的成長だけでなく、技術ギャップを埋め、高成長市場に向けた各部門のサービスを補完し、新たな地域へのアクセスを提供し、市場統合を可能にするM&Aの機会にも重点を置いています。ABBは、年間5～10件の中小規模のボルトオン買収を目指しています。
成長意欲に牽引された収益およびキャッシュ創出
ティモ・イハムオティラはこう述べています： 「より高い成長が、より高い収益性とキャッシュ創出につながると期待しています。新たな財務目標を達成するためのテコとして、私たちは収益の質をさらに向上させ、資本効率と生産性を向上させるべく、次のステップに進んでいます。同時に、資本配分の優先順位に変更はありません」
ABBはまた、デジタル事業への投資も継続します。2022年現在、受注の約57％がソフトウェアとデジタル技術を活用した製品に関連しています。研究開発リソースの約60％はデジタルソリューションに集中しており、ABBは今後もボルトオン買収によりこれを強化していきます。2020年から2023年にかけて、ABBはテクノロジーとデジタルの分野で26件のベンチャー投資を行ってきました。
ABBは、強力な投資適格格付けを維持するという目標を改めて表明しています。その資本配分の原則に変更はありません: 研究開発、チャネル、設備投資を通じて内部成長に資金を供給すること; 長期的に持続可能な1株当たり配当金を上昇させること; 価値を創造する買収を実行すること; そして場合によっては自社株買いを通じて追加キャッシュを株主に還元することが挙げられます。過去10年間で、ABBは280億ドル以上を配当や自社株買いによって株主に還元してきました。
サステナビリティ： 野心的な2030年および2050年の科学的根拠に基づくネットゼロ目標
ABBのテクノロジーは、あらゆる関連セクターの最適化、電化、脱炭素化をサポートし、ネットゼロの未来へのエネルギー転換を可能にします。このミッションに基づき、ABBは本日、新たな目標と野心を掲げてサステナビリティアジェンダを強化、加速する方法について最新情報を提供します。
ビョルン・ローゼングレンは次のように述べました： 「ABBは140年以上にわたり、エネルギー効率化とエレクトリフィケーションを実現してきました。今日、私たちは、エレクトリフィケーション、オートメーション、デジタル化における私たちの先端技術を、エネルギー転換を加速するために活用しています。私たちのサステナビリティアジェンダは、このミッションに完全に合致しています。低炭素社会の実現、資源の保護、そしてお客さま、サプライヤ、パートナーとの協力による社会的進歩の促進に重点を置いています」
ABBは科学的根拠に基づいた目標イニシアチブ（SBTi）のネットゼロ基準に沿って、厳格な科学的根拠に基づくネットゼロ目標アプローチをとっています。当社はSBTiに新たな目標を提出し、2024年に検証される予定です。これには、2019年を基準として、2030年までに80％、2050年までに100％のCO2排出量削減を目指す、1.5℃に沿ったスコープ1と2の目標が含まれます。12カ月平均で、ABBはスコープ1と2のCO2e排出量を2019年比で72％削減しました。さらに、2022年を基準として、2030年までに25％、2050年までに90％の削減を目指すスコープ3のCO2e排出量目標を新たに設定しました。
このより厳格なアプローチにより、ABBはカーボンオフセットの利用を含む以前のカーボンニュートラル目標から脱却することになります。
WBCSDの最新の削減貢献量算出ガイダンスに従い、ABBはこの分野での野心も更新し、2022年から2030年にかけて販売する製品を通じて、お客さまが600メガトンのCO2排出を回避できるようにすることを目指します。 ABBは2022年に、産業、運輸、ビル、データセンターなどで、お客さまが70メガトンのCO2排出を回避できるよう支援しました。
編集者への注記: Capital Market Dayの模様は、本日午前8時（中央ヨーロッパ標準時）より、ABB Investor Relationsウェブサイト【英語】https://capitalmarketsday.abb.com/ にてご覧いただけます。
ABBのサステナビリティアジェンダに関する詳細は、https://global.abb/group/en/sustainability 【英語】をご覧ください。
ABB は、エレクトリフィケーションとオートメーションのテクノロジーリーダーであり、より持続可能で資源効率の高い未来の実現を目指しています。ABBのソリューションは、エンジニアリングのノウハウとソフトウェアを結び付け、製造、移動、電力供給、それらの運用の方法を最適化します。140年以上にわたり築いてきた卓越性を土台に、ABBの約105,000人の従業員が、産業の変化を加速させるイノベーションの推進に尽力しています。 www.abb.com
将来見通し情報に関する重要なお知らせ
本プレスリリースには、ABBの主要市場である地域や業界の経済状況など、ABBの将来の業績に影響を与える可能性のある要因に関する現時点での期待、見積もり、予測に基づく将来見通し情報および記述が含まれています。これらの期待、見積もり、予測は一般的に、「予想する」、「期待する」、「信じる」、「見積もる」、「計画する」、「目標する」、「目指す」、または同様の表現を含む記述によって識別可能です。しかしながら、多くのリスクや不確実性があり、その多くは当社のコントロールの及ばないものであるため、当社の実際の結果が本プレスリリースに記載された将来の見通しに関する情報や記述と大きく異なる可能性があり、また、当社が表明した目標や予想される取引の一部またはすべてを達成する能力に影響を及ぼす可能性があります。このような相違を生じさせる可能性のある重要な要因には、特に、不安定な世界経済環境や政治情勢に関連する事業リスク、コンプライアンス活動に関連するコスト、新製品やサービスの市場受容、政府規制や為替レートの変化、およびForm 20-Fの年次報告書を含むABB Ltdの米国証券取引委員会への提出書類で随時議論されるその他の要因が含まれます。ABB Ltdは、かかる将来予想に関する記述に反映されている予想は合理的な仮定に基づいていると考えていますが、かかる予想が達成されることを保証するものではありません。上記の要因のリストは排他的なものではなく、作成日現在においてのみ語られる予測を含む将来見通しに関する記述を過度に信頼すべきではありません。
